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太陽光発電システムの高性能化とコスト削減によって、発電した電気電気は、売電するよりも自社で使用する『自家消費型太陽光』の方が経済性が高くなってきました。現在の法人の電気代（高圧区分・従量電灯）がおおよそ15円/kWh~18円/kWhであることに対し、2020年の産業用太陽光のFIT（固定価格買取制度）による買取単価が12円/kWh~18円/kWhであることから、売るほうが損で、使うほうがお得であることは明白です。
■自家消費型の重要ポイント 逆潮流とは？
電力会社から電気を購入する際のように、電気が系統（電線）から需要家側へ流れることを順潮流と言います。反対に、需要家側から系統側へ電気が逆流することを逆潮流といいます。
一般的に、全量売電型の太陽光発電や余剰売電型の太陽光発電設備などは、逆潮流することによって発電した電気を系統側へ流すことで売電しています。
逆潮流するには、①系統の空き容量 ②負担金の支払い が必要になります。 特に①系統の空き容量については、太陽光発電設備の増加によって年々少なくなってきているため、どこでも自由に逆潮流できるというわけではありません。
そのため、工場や倉庫などの法人需要家での自家消費型太陽光導入にあたっては、基本的に逆潮流は行わない前提での設計、つまり、発電した電気を常に使い切る状態が必要になります。
■有効な逆潮流防止策とは？
逆潮流なしでの自家消費型太陽光を導入する場合、RPR（逆電力継電器）という逆潮流発生時太陽光発電を強制的にストップさせる機器の設置が電力会社から求められます。つまり、逆潮流が発生する（＝発電した電気が使い切れず余る状態）と、一度強制的に太陽光発電がストップし、発電できなくなっていまいます。
このため、自家消費型太陽光の導入時は、発電が止まらないように逆潮流を事前に防ぐ必要があります。十分な逆潮流防止策がなされていない場合、毎日のように発電が止まってしまうという事態が起こりえます。
このような自家消費型太陽光の失敗を防ぐために、①設置パネルを少なくし、日中の電気を使い切れるようにする。②発電出力の制御装置を設置する。という２つの方法があります。
『①設置パネルを少なくし、日中の電気を使い切れるようにする。』については、電気代削減効果は小さくなる可能性があります。一方で、『②発電出力の制御装置を設置する』であれば、太陽光パネルを可能な限り多く敷設し電気代削減効果を最大化しつつも、使用電力量の増減に合わせて、自動的に太陽光での発電量を抑制し逆潮流の発生を未然に防ぐことができます。
このようにすることで、『失敗しない自家消費型太陽光』の導入は可能です。自家消費型太陽光導入に際しては十分にご留意ください。
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